∗ 本稿は神林（2023）の草稿を拡充したものである。神林（2023）は週刊雑誌という媒体の制約から本稿にある必要最小限の情報のみを掲載することとなった。当該記事の背景をより明確に説明していることから公表するに至った。掲載を快く許可していただいた『エコノミスト誌』編集部に感謝を表したい。

　2023 年のノーベル経済学賞がクローディア・ゴールディン（以下、人物への敬称は略す。またゴールディンの研究業績については参考文献の指摘を省く）に贈られた。関心やアプローチが筆者と似ており、常々尊敬していた碩学への授賞の報に個人的に嬉しく思ったのと同時に、実は少々驚いた。本稿では、ゴールディンの研究業績がなぜノーベル賞受賞にふさわしいと筆者が考えるかということと、それにもかかわらずなぜその授賞に驚いたのかを簡単に説明しよう。

■経済史研究における貢献

　まず、選考委員会がゴールディンへの授賞理由として第一に挙げたのは、彼女の経済史上の貢献であることを改めて指摘しておきたい。ゴールディンの専門はよく「経済史・労働経済学」と紹介されるように、当代随一の幅広さがある。選考委員会がその広大な研究領域の筆頭として経済史上の貢献を選んだのは興味深い。もともと、歴史分析に標準的経済学の方法論（現在でいうところのミクロ経済学・マクロ経済学・計量経済学）を持ち込んだパイオニアは、ちょうど30 年前にノーベル賞を受賞したダグラス・ノース（1920–2015）やロバート・フォーゲル（1926–2013）らの世代であり、その際に評価された研究業績は1960 年代から70 年代のものが中心だ1)。ゴールディンは二回りから一回り半若く（1946–）、1990 年代以降、経済史研究を、経済学研究者の誰もが無視できない応用経済学の一大分野として不動のものとした世代に属している（この見方はおそらく筆者だけのものではなく、Abramitzky (2015) などでも同様の見解が披露されている）。南部奴隷制の研究から近年でいう複数均衡の概念を議論したギャリー・サクソンハウス(1943–2006) やギャビン・ライト(1943–)、技術を知識として保持するだけでは産業発展につながらないとしたジョエル・モキア（1946–）、産業革命が低成長の漸進的成長だったことを明らかにしたロバート・アレン（1947–）、ニコラス・クラフツ（1949–2023）、チャールズ・ハーレイ（1943–）、斎藤修（1946–）2)らは、生年でいってゴールディンの前後3 年に集中している。団塊の世代にあたり人口が多いことを考慮しても、この世代が、経済史研究を通じて経済学に提案したアイデアは少なくない。
　ゴールディンがこの世代の経済史研究者を代表してノーベル賞を受賞したと考えるのも悪くないと筆者は考えているが、選考委員会や彼女自身は必ずしも賛成しないかもしれない。なぜなら、ゴールディンは労働経済学の方法論と米国の男女間格差の歴史を結び付けた点でユニークかつ抜きんでているからだ。もともと、1980 年代まで一般的だったのは、産業化と近代化に伴って女性の社会進出が促進され平等な現代的な社会が実現されるという発展段階に基づく歴史観だった3)。封建制から市民革命や民主化という制度や意識の変革を経て社会は発展し、その結果男女平等が実現するという考え方である。日本社会の男女格差の現状は「遅れた」という言葉で表現されることがよくあるが、社会の単線的発展という枠組みが暗黙の前提となっていることが如実に表れている。
ところが、よくよく資料を検討してみると、欧州と日本の歴史人口学グループが、英国などでは産業革命前後の農業部門の女性の就業率はかなり高かったことを発見した4)。ゴールディンが付け加えた重要な事実は、米国でもその見解が通用すること、ところが産業革命後、紡績や織物など繊維関係が工業の中心だった1920 年代くらいまでは、逆に女性の就業率は低かったことである。これらを結び付けると、ノーベル賞授賞理由の冒頭に引用されているU 字型のカーブを描くことができる。

1 North (1961)、Fogel and Engerman (1974) など
2 研究業績の代表例としてSaxonhouse and Wright (1984)、Mokyr (2002)、Allen (2009)、Crafts (1985)、Harley(1982)、斎藤（1985）などをあげておく。
3 Chafe (1972) などが知られている。したがって、この歴史的解釈からは、例えば女性への参政権の付与は戦争への総動員との交換条件とみなされた。また、大戦時の動員された男性の職場を埋めた女性の就業経験は、その後の女性の社会進出に大きな役割を負っていると考えられていた。ゴールディンは労働省のサーベイのマイクロデータを再集計し、米国における第二次世界大戦時の女性の就業は、戦後に影響を及ぼした可能性も否定しないが、支配的ではなかったことを示している。
4 Laslette (1965)、速水（1973）など。

■ U 字カーブを例に

　繊維関連産業では未成年の女性やこどもが多用されていたイメージが支配的で、産業革命前後で女性の就業率は急激に上昇したと思い込みがちだが、全体の人口構成を考慮すると当然ながら未成年者は大多数ではない。さらに、データを精査して既婚女性に焦点を絞ると、1920 年代までの就業率はほとんどゼロ付近になると主張したのである。この主張が驚きをもって迎えられたのは、戦前期の失業率や就業率などマクロの数値を推定することがかなり困難であることと関係している。当時、現在の政府統計にあたるような全国的統計は整備されておらず、存在していたとしても集計された数値が統計書や報告書として残されているだけという状況だった。つまり現在でいうマイクロデータは存在していないと考えられていた。ところがゴールディンはあきらめず、さまざまな資料を駆使し、生年別年齢別の集計、つまりコホート別の集計に直して世に問うたのである。その結果、どのコホートでも既婚女性の就業率は低いが、コホートが進むにつれてコホート全体の就業率が上昇していったという、ライフサイクル上の動態と経済発展上の動態を分離してみせることに成功した。
　さらに1930 年から50 年代に米国労働省が作成していたサーベイの個票を発掘し、サポートする数字を多くつくり出している。実は、このようなサーベイがあったこと自体は先行研究を読めば推測がつく。実際、この労働省のサーベイを利用した報告は、すでに同時代の経済分析として主要雑誌に掲載されており、書籍として出版もされている5)。米国労働史を勉強すれば必ず行き当たる研究でもある。
　おそらく、多くの研究者がそれ以上の探求をやめたのは、これらのサーベイが部分的で不完全だったことに起因していると筆者は推測している。たとえば、人口の1％を抽出した調査を実行しようとしても、現在でも膨大な費用と時間が投入されることから（現在の日本の総務省『就業構造基本調査』の予算規模を想定してほしい）、当時そのような調査を実行することがいかに困難だったかを想像に難くない。したがって、当時の労働省の調査もかなり標本サイズを絞り限定的に調査対象を選び設計されていた6)。さらに、個人の履歴情報の取得を、調査対象者に思い出して記入してもらう回顧情報に頼っており、現在でいう追跡調査として設計されていたわけではない。このような「汚いデータ」を用いたところで、そこから得られる結論を一般化できないし、学術雑誌に投稿しても査読に通らないことは目に見えていると、現代の投稿文化に慣れた筆者などは考えてしまう。
　実際にインタビューしたわけではないが、ゴールディンや同世代の経済史研究者は、おそらくそうは考えなかった。ある地域や産業にデータが残っているのであれば、他の地域や産業にも同じようなデータが残っているかもしれないと、見えない糸を手繰り、部分的で不完全であったとしても、うまくモザイクを形成すればひとつの絵が完成するとばかりに議論を構築していった。ゴールディンは自伝のなかで自らを「探偵」に例えているが、言い得て妙というのはこのことだろう。
　こうした複数の材料をあわせて全体像を構築し読者を説得する術はこの世代の経済史研究者の独壇場だが、とくにゴールディンは優れていると筆者は考えている7)。たとえば、1920 年代まで女性の就業率が上がらなかったこと、そして1920 年代以降になって女性の就業率は上昇を始めたものの顕著ではなかったというゴールディンの統計上の発見は、工業部門での男女間賃金格差は農業部門と比較してかなり小さく（つまり工業部門での女性の賃金は相対的に高く）しかも縮小傾向にあった（つまり女性の賃金は相対的に上昇していた）という別の統計上の事実と矛盾するという解釈もありえた。ここでゴールディンは、20 世紀前半の工業化の組織技術に注目し、当時の新技術が女性を欲したのは事務部門に限定されており、そこでの女性の男性に対する相対賃金はもちろん農業部門の相対賃金に比して高いが、何よりも読み書きという教育投資が必要という条件が、技術的に決まっていたと続ける。この場合、女性の人的資本はすぐには調整できず、新しいカリキュラムに対応した学校教育を受けた世代の登場を待ってはじめて量的な拡大が実現する。もちろん、当時の女性に対する差別意識や家父長制的制度の影響も否定はしない。結局、人的資本投資を含めた労働市場の資源配分メカニズム、政治運動や社会規範（既婚女性差別）の変化、技術的条件の変化という三者で、「総合的に」男女格差の動態を説明できるとした貢献は、現代の男女間格差の解釈にも重要な示唆を与えるという意味でも、いかにも経済史研究らしい。

5 たとえば学術雑誌に掲載された代表例としてPalmer (1941)、書籍として出版された代表例としてBrissenden and Frankel (1922) などがあげられる。
6 たとえばPalmer (1954) で用いられた調査は6 都市から抽出された13,000 人ほどに限られる。
7 逆にいえば、その後の世代の経済史研究は単独の資料を「きれいに」用いた、メカニズムの検証を重視するタイプの研究が多くなった印象を、筆者はもっている。

■労働経済学への貢献

　ゴールディンの場合、自らの経済史上の研究を現代への示唆にとどめることなく、自ら現代に関する労働経済学研究に手を染めてしまうところが、同世代の他の経済史研究者から抜きんでている理由でもある。1990 年代から2000 年代にかけて実証経済学のあらゆる分野を席捲した感のある「熟練偏向的技術進歩（Skill Biased Technological Change）」の淵源のひとつを手掛けてもいるし、長時間労働とタスク分析を結び付けた2014 年のアメリカ経済学会会長講演は今もって残る男女格差の原因を探求している。経口避妊薬の解禁をある種の技術的与件の変化とみなした研究では、やはり女性のキャリア形成をより合理化したことを明らかにして技術の重要性を強調する。その一方、米国七大オーケストラでブラインド・オーディションが女性演奏者の採用を増やしたことを明らかにして、根強く残る差別意識を指摘するなど、ひとつひとつのメカニズムを丁寧に分析し、それらを多面的に組み合わせて現代の男女間格差の改善策を提案していくのは、まさに労働経済学の研究者としての真骨頂だろう。
　また、これらの労働経済学上の研究業績は、ゴールディンが技術的与件を重視していることを表しており、ゴールディンの主張から政策的含意を引き出すときに注意すべき点だと筆者は考えている。もともと1920 年代の女性の進出が事務職に限られたことの説明としてゴールディンが重視していたのは、当時の製造業の組織技術だったことは先に指摘した通りだ。長時間労働とタスク分析を結び付けた論文では、現在残存している最終的な男女間格差は技術により定義される業務構造ゆえとしており、逆にいえば、最新かつ理想的な形でICT を導入できれば長時間労働プレミアムは消失し、男女間格差は解消されるというロジックを提示している。経口避妊薬を利用できるようにすることや採用時に性別を見えなくすることなども技術的与件として解釈でき、筆者としては、これらの技術の改善によって男女間格差の多くは解消できるとまとめてしまう欲望にかられる。さらにいえば、少なくとも筆者がここから引き出すのは、最新かつ理想的な技術の速やかな導入が重要なのであって、労働時間規制や育児休業制度の手直し、男性側の意識改革などはもしかすると必要条件ですらないかもしれないという政策的含意である。

■実証経済学の方法への示唆

　以上のように、筆者にとって委員会がゴールディンにノーベル賞を授賞すると決めたことはまったく違和感はない。しかし、同時に少なからず驚いたと本稿冒頭に記したのは、ゴールディンの研究業績はここ20 年の実証経済学の研究動向とあまり親和的ではなく、ある意味で「時計の針を戻す」ようにも受け取ることができるからだ。しばらく前から、因果関係をいかに抽出するかが実証経済学では重要であって、相関関係しか主張できない議論には説得力はないという傾向が顕著になり、同業者のコンファレンスやレフリーのコメントでは、「これでは因果関係はわかりませんね」という意味のやり取りを聞かない・見ないことはないほどになっている。しかもノーベル賞の選考委員会自身が、2019 年にマイケル・クレーマー、アビジット・バナジー、エステル・デュフロへ、2021 年にはグイド・インベンス、ジョシュア・アングリスト、デヴィッド・カードへ立て続けに授賞し、その傾向にお墨付きを与えているのである。とくに労働経済学研究の巨星であるカードの受賞時の識者のコメントには「因果関係」という言葉がよく出現したことを記憶している読者も多いだろう。
　現役研究者がおかれているこの状況を所与に、ゴールディンが積み上げてきた研究業績はどう評価されるだろうか。たとえば、ゴールディンが依拠したコホート分析は、生年（コホート）と計測年と年齢は独立ではないので、どれかひとつの効果が識別できないという方法論的な限界がある。本稿で引用した例では、生年と年齢を用いるので、計測年の影響（たとえば景気循環や貿易、金融市場の影響）は原理的に考慮できない。「それは景気循環の影響があるからではないですか？」という質問には答えられず、実証研究としては致命的とみなされる可能性が高い。また、行政データまで及ぶ大規模かつ包括的データに慣れた現代の実証研究者には、部分的データを集積したとしても、やはり「みえない部分では違うかもしれませんね」という質問には答えられない点をどう評価されるだろうか。メカニズムを検証するのであれば、部分的にしかわからない20 世紀初頭のアメリカのデータではなく、悉皆でデータが取得できる現代の北欧のデータを使うべきだ、という意見は十分なリジェクトの理由になる。逆に一般的なメカニズムに関心がないのであれば、そこで提出された研究成果は米国の20 世紀初頭の状況のみを説明するにとどまるのであって、現代に対する示唆などは引き出せないはずだ、という解釈に通じる。ゴールディン自身は、経口避妊薬の研究などで制度変化を自然実験とみなすなど、このような研究動向にも貢献をしているが、ノーベル賞の授賞理由にあげられているなかでは、この種の研究業績はさすがに少数にとどまっている。
　また、これだけ因果関係が確認できることが求められるのは、政策的な含意が重要になっているからでもある。見かけ上の相関に頼った政策提言は間違っている可能性が否定できない。また、相関関係に頼っていると政策効果の定量的な評価もできない。男女格差の政策的提言に関していえば、現在の男女間格差のうち労働市場の資源配分で説明できるのが何パーセント、差別意識で説明できるのが何パーセント、技術構造で説明できるのが何パーセントと算出できるのが理想であって、少なくともひとつの論文で考察対象としたメカニズムについてはこの定量的効果測定が必要だという常識は実証研究者では共有されているだろう。ゴールディンの議論が日本に紹介されたときに様々な立場の人から異なる解釈が提出されたのは、ゴールディンの議論が厳密な因果関係の識別を回避することが多く、何が必要条件で何が十分条件なのか判断がつかないことが多いからだ。つまり、最近流行の「証拠に基づく政策立案（Evidence Based Policy Making）」の観点からは、ゴールディンの研究業績から導かれる政策は「弱いエビデンス」しかない（したがって予算は少なくてよい）と判断される可能性が高いということになる。
　もちろん、ゴールディンの研究業績は厳密な因果関係を示してはいないが、社会にとって重要な要因を明らかにしたという意味で価値があるという見方もできるし、筆者も大いに賛成だ。しかし、トップジャーナルへの論文掲載こそが研究者の価値であるという価値観のもとでは、そして因果関係の識別を至高とする傾向のもとでは、ゴールディンの研究業績のつくり方がどう評価されるかは予断が許されない。こう推論すると、選考委員会（あるいは経済学研究全体の集合的意識）は、ゴールディンへの授賞を通じて、実証研究には因果関係の抽出のみで成り立っているのではなく、因果関係は実証できないが現代的課題に対する直感的示唆を持ち得るような研究も評価すべきだとして当て舵を取ったという見方も可能なのかもしれない。筆者個人はこの解釈を取りたいのだが、若手を中心に違和感をもつ研究者も少なからずいるだろう。これからの経済学研究がどちらの方向に舵を切るのか、注目していきたい。

参考文献

Ran Abramitzky (2015) “Economics and the Modern Economic Historian,” The Journal of Economic History, Vol. 75, No. 4, pp. 1240–1251.
Robert C. Allen (2009) “Engel’s Pause: Technical Change, Capital Accumulation, and Inequality in the British Industrial Revolution,” Explorations in Economic History. Vol. 46, No. 4, pp. 418–435.
Paul F. Brissenden and Emil Frankel (1922)Labor Turnover in Industry: A Statistical Analysis, MacMillan Co.
William H. Chafe (1972) The American Woman: Her Changing Social, Economic, and Political Roles, 1920–1970, Oxford University Press.
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Peter Laslett (1965) The World We Have Lost: England Before the Industrial Age, New York.
Joel Mokyr (2002) The Gifts of Athena: Historical Origins of the Knowledge Economy, Princeton University Press.
Douglas C. North (1961) The Economic Growth of the United States, 1790–1860, Prentice Hall.
Gladys L. Palmer (1954) Labor Mobility in Six Cities: A Report on the Survey of Patterns and Factors in Labor Mobility , 1940–1950. Social Science Council.
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Gary Saxonhouse and Gavin Wright (1984) “Two Forms of Cheap Labor in Textile History,” in Technique, Spirit and Form in the Making of the Modern Economies: Essays in honor of William N. Parker, Saxonhouse and Wright eds., JAI Press, pp. 3–31.
斎藤修（1985）『プロト工業化の時代―西欧と日本の比較史』日本評論社．
速水融（1973）『近世農村の歴史人口学的研究信州諏訪地方の宗門改帳分析』東洋経済新報社．
神林龍（2023）「特別リポート　ノーベル経済学賞」『エコノミスト』第101 巻、第37 号、通巻4812 号、14–15 頁